注文住宅を建てる計画を立てていると、気になるのはやはり費用。
特に、現金でどれくらいの金額が必要なのかは、大きな関心事ではないでしょうか。
住宅ローンだけでなく、現金で支払わなければならない費用も存在し、その額は決して少なくありません。
事前に必要な金額を把握しておけば、慌てることなく資金計画を立てられます。
今回は、注文住宅建築に必要な現金について、具体的な金額や内訳を分かりやすくご紹介します。
注文住宅は現金いくら必要か 必要な金額と費用の内訳
注文住宅建築に必要な現金の平均額
注文住宅建築に必要な現金の平均額は、諸費用を含め、建築費用の10％前後が目安とされています。
いくつかの調査結果によると、平均建築資金は3,700万円～4,000万円程度、自己資金は600万円～1,200万円程度となっています。
しかし、これはあくまで平均値であり、土地の価格や建物の仕様、住宅ローンの条件などによって大きく変動します。
自分の希望する住宅の規模や仕様、土地の価格などを考慮し、より具体的な金額を算出することが重要です。
また、住宅ローンを組む際には、半年分の生活費を確保しておくことも推奨されています。
現金が必要となる具体的な費用項目
現金が必要となる費用項目は多数存在します。
主なものとして、以下の項目が挙げられます。
1：手付金
土地や建物の売買契約時に支払う金額で、土地価格や建物価格の5～10％程度が一般的です。
2：印紙税
契約書などに貼る印紙代です。
契約金額によって金額が異なります。
3：地鎮祭・上棟式費用
地鎮祭や上棟式を行う場合は、神社への費用や食事代などがかかります。
4：登記費用
土地や建物の所有権を登記する際に必要な費用です。
登録免許税と司法書士への報酬が含まれます。
5：仲介手数料
不動産会社を利用した場合にかかる手数料です。
6：不動産取得税
不動産を取得した際に一度だけかかる税金です。
7：固定資産税・都市計画税
土地や建物を所有している限り毎年かかる税金です。
8：建築確認申請費用
建築確認申請を行う際に必要な費用です。
9：土地の調査費用
地盤調査などを行う場合にかかる費用です。
10：その他費用
近隣への挨拶費用、引越し費用、家具・家電購入費用など。
諸費用を住宅ローンに組み込めるか
諸費用を住宅ローンに組み込めるかどうかは、金融機関によって異なります。
一部の金融機関では、印紙代や登記費用、火災保険料などを住宅ローンに含めることが可能です。
しかし、すべての費用をローンに組み込めるわけではなく、手付金や一部の税金などは現金で支払う必要があるケースが多いです。
また、ローンに組み込めるとしても、金利が高くなる可能性がある点には注意が必要です。
各金融機関の条件を比較検討し、自分に最適な方法を選択することが重要です。
注文住宅の資金計画を立てるためのステップ
現在の貯蓄額と収入を把握する
まずは、現在の貯蓄額と毎月の収入を正確に把握しましょう。
支出状況も分析し、家づくりに充てることができる金額を明確にします。
住宅ローンのシミュレーションを行う
希望する住宅の価格やローンの種類、返済期間などを考慮し、住宅ローンのシミュレーションを行いましょう。
毎月の返済額や総返済額を把握することで、無理のない返済計画を立てられます。
その他費用を見積もる
住宅本体の価格だけでなく、諸費用や引越し費用、家具・家電購入費用など、その他の費用も正確に見積もることが重要です。
資金計画の見直しと修正
シミュレーション結果や見積もりを基に、資金計画を見直し、必要に応じて修正しましょう。
現金で用意する金額やローンの借入額などを調整します。
専門家への相談を検討する
資金計画に不安がある場合は、ファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談することを検討しましょう。
専門家のアドバイスを受けることで、より適切な資金計画を立てることができます。
まとめ
注文住宅建築には、住宅ローンだけでなく、現金での支払いが必要となる諸費用が多数存在します。
その金額は建築費用の10％前後が目安とされていますが、土地の価格や建物の仕様、住宅ローンの条件などによって大きく変動します。
そのため、現在の貯蓄額と収入を把握し、住宅ローンのシミュレーションを行い、その他費用も見積もった上で、綿密な資金計画を立てることが非常に重要です。
必要に応じて専門家への相談も検討し、無理のない家づくりを進めましょう。
現金が不足する事態を避けるためにも、余裕を持った計画を立てることをおすすめします。
計画的な貯蓄と慎重な検討により、安心してマイホームを手に入れましょう。